Asia Inside:新型コロナウイルス禍の世界

医療分野の国際協調は?

北京より寄稿

■陳言

日本企業(中国)研究院執行院長
経済ジャーナリスト
1960年、北京生まれ。82年、南京大学卒。82-89年『経済日報』に勤務。89-99年、東京大学(ジャーナリズム)、慶応大学(経済学)に留学。99-2003年萩国際大学教授。03-10年経済日報月刊『経済』主筆。10年から日本企業(中国)研究院執行院長。現在は「人民中国」副総編集長も務める。

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世界最悪の感染拡大地となった米ニューヨークで、病院に運び込まれる患者
=ニューヨーク・クイーンズ地区で2020年3月29日、隅俊之撮影

今年に入るや否や新型コロナウイルスによる肺炎感染症があっという間に拡大し、全世界のあらゆる側面に影響を与えている。

2月いっぱいは武漢危機の報道であふれた。筆者が暮らしている北京でも街中から人影が消え、コミュニティーの出入りにも通行証の提示を求められ、商店では厳格な体温測定が義務付けられた。メディアは日本の友人、知人、日系企業から中国に対してマスク、防護ゴーグル、医療設備の支援があったことを連日伝えていた。3月になると、中国の感染拡大は好転したが、スペイン、イタリア、米国などの国々が危機的な状況に陥った。さらに4月に入ると、日本政府が緊急事態を宣言し、今度は、筆者の周辺の人々や民間組織が日本向けにマスクなどの医療用品を寄のに、その日本にマスクを寄贈する事態になっているとは思いも寄らなかった。新型コロナウイルスは世界を変えつつあり、中日も防疫等の医療分野での新たな提携関係の構築を模索しなければならない。

新型コロナウイルスは世界を変えつつあり、中日も防疫等の医療分野での新たな提携関係の構築を模索しなければならない。

日系企業の支援と中国式防疫策

1月29日、在留日本人が武漢から引き上げる際に中国側に寄贈したマスク、防護服は中国民衆の対日感情改善に大いに貢献した。2月には、ほとんど全ての日系企業がさまざまな方法で武漢戦役―「戦疫」―を支援し、中国メディアもこぞってこれを報じた。

新型コロナウイルスによる肺炎を診断する際には新型の医療設備が不可欠だ。2月初め、日立製作所は中国側政府機関と武漢に医療関連設備を寄贈する件で協議した。最終的に日立は350万元(約5800万円)のコンピューター断層撮影(CT)装置を寄贈した。新型コロナウイルスによる肺炎か否かを診断する際に、しばしばポリメラーゼ連鎖反応(PCR)検査方式を使う。この検査方法は複雑で時間がかかり、大規模検査には不向きだ。これに比べて、肺のCT撮影では直ちに鮮明な画像が撮影でき、1台の設備で診断に必要なデータを提供できる。機器整備、調整作業に多少時間がかかったが、3月19日、日立が寄贈したCT装置が武漢市第八病院に無事設置された。

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